出産にはお金がいくらかかるか知りたい
妊娠が分かったら、気になってくるのが「出産のためにかかるお金」です。
普通分娩や妊婦健診などの出産にかかる費用に関しては、基本的には健康保険が適用されないため、妊娠から出産までに数十万円というお金が必要という話も聞いたことがあるかもしれませんね。
ただし、公的な支援制度もあるため、そちらを利用することで、金銭的な負担はかなり減らすことができます。
それでも、すべての費用を補うことは、なかなか難しいものです。
普通分娩で出産する場合、どんなことにいくらほどの金額が発生するのか、おおよその額をしっかり把握して、出産に臨みましょう。
出産にかかるお金
普通分娩で出産する場合、平均して40万～50万ほど、多ければ70万円ほどの金額がかかるといわれています。
中には、もっと高額な金額が発生したというケースも、ごく稀ですがあるようです。
この他、健診の費用などがおよそ５万円ほどかかります。
また、妊娠したことによってママの体に不調が現れた場合（例えば妊娠高血圧症候群や、貧血、切迫流産など）、健康保険が適応になりますが、治療費が発生します。
あくまで目安となりますが、覚えておきましょう。
【出産にかかるお金の内訳】
普通分娩の場合にかかるお金の内訳です。
なお、金額は地域や出産する病院によって異なるため、おおよその目安として押さえておいてください。
《入院・分娩》
…40～50万円
《健診費用》
・初期～中期（4～23週）
…初診約1万円、２回目以降1,000～3,000円（月1回）
・中期～後期（24～35週）
…1,000～3,000円（2週間に1回）
・後期（36週～出産）
…3,000円（週１回）
出産にかかるお金に差が出るのはなぜ？
同じ自然分娩でも、かかる金額には大きな差が生まれています。
なぜなのか、それには以下のような理由が挙げられます。
【地域性の違い】
出産する都道府県によって、分娩費用が違います。
都心部に近いほど分娩費用は高くなり、地方に行くほど安くなる傾向がみられます。
もし、実家が地方にあるという方は、里帰り出産をすることで、出産費用を抑えるという方法もあるため、検討してみてもいいですね。
【施設の違い】
普通分娩で出産できる施設には、総合病院、個人病院、助産院があります。
特に個人病院は、サービスが充実している分費用が高くなる傾向があります。
大部屋のケースが多い総合病院や、室料や検査代が抑えられる助産院は、出産費用も安くなる傾向があります。
予算を検討しながら病院選びをするのも重要です。
【妊娠の期間】
妊娠の期間が短ければ、それだけ健診の費用が抑えられます。
40週を過ぎると、健診の助成金が受けられるチケットがなくなってしまい自費となるため、健診の回数だけ金額が発生します。
（助成金に関しては、次の章でも詳しく解説しています。）
【出産のタイミング】
土日や祝日、夜間の出産は、分娩費用が追加で発生します。
【分娩方法】
無痛分娩や水中分娩などを行っている病院もありますが、追加で金額が発生します。
【治療】
妊娠中に治療が必要になると、健康保険が適用になりますが、金額が発生します。
他にも、普通分娩でもお産がスムーズに進まなかった場合やトラブルなどが発生すると、適した処置が行われますが、金額が発生します。
【病院のサービス】
個室など病室にこだわる、お祝い善のランクを上げる、産後にエステ等のサービスがあるなど、病院独自のサービスを提供している場合もありますが、そちらも別途金額が発生することがあります。
出産のお金を助成してくれる制度
これだけの出産費用を自分で賄うというのは、なかなか大変です。
自己負担を極力減らすため、公的な給付制度を活用することで、出産にまつわる金額をかなり抑えることができます。
【出産育児一時金】
妊娠4ヶ月以上の被保険者及びその扶養者が出産した場合には、1児につき42万円の出産育児一時金が支給されます。
これには直接支払い制度というものがあり、健康保険組合から直接病院へ支払われ、産後に高額な費用を持ち出す必要がないという制度もあります。
出産費用が42万円より多かった場合は、出産したママが差額を病院に支払い、少なかった場合は申請書を提出することで残りの額が支給されます。
【健診費用の助成】
住民票がある地域から、妊婦健診の費用を助成してもらえる制度です。
チケットが配布され、その枚数分だけ助成してもらえます。
なお、回数や補助してくれる金額などに関しては、各市町村によって異なります。
また、里帰り出産などが理由で指定地域外の病院で健診を受けることになった場合は、別途手続きすることで、費用をこれまで通り助成してもらえる可能性があります。
チケットを使い切ると、健診費用は自費となります。
【出産手当金】
被保険者が出産を理由に会社を休んだ場合、その期間の給与の2/3を保証してくれる制度です。
まとめ
出産にかかるお金は高額になりがちですが、公的な制度を利用することで、かなり抑えることが可能です。
中には、助成金の範囲内で出産を終えたというママも。
ただし、地域差や病院の設備、サービスによっては、助成金の範囲内で納めるというのはなかなか難しいかもしれません。
助成金も視野に入れながら、十分な出産費用を用意しておき、出産に臨むようにしましょう。
