高齢出産と不妊

高齢出産と不妊

不妊症とは、治療をしないと自然に妊娠する可能性がほとんどない状態のことです。避妊せずに夫婦生活を営んで、一定期間が過ぎても妊娠しなければ不妊症と判断され、検査と不妊治療をした方がよいとされています。

特に年齢が高い夫婦では、不妊期間が過ぎた後、自然妊娠する可能性が低いので、この不妊と判断される一定期間は1年ほどと短くなっています。

 

アメリカでは、女性が35歳以上の場合、6か月の不妊期間が経過したら、不妊検査をすることを認められているのです。結婚年齢が高くなった日本でも、不妊症の診断を早め、早期の検査と治療をした方がよいという考えに傾いてきています。

女性が月経不順や、子宮内膜症、子宮筋腫で月経過多などの症状がある場合は、不妊症である可能性が高いため、不妊期間を条件とせずに、産婦人科で早めの相談を促しています。

 

高齢化による不妊症の原因

女性の妊娠力は33歳を境に下降し始めるといわれ、さらに37歳を過ぎれば、急降下するという定説があります。35歳以上の場合、妊娠しやすい質の良い卵子が排卵されなくなって、母体の卵子の質が劣化(老化)し、妊娠しづらくなるからです。

 

卵子の劣化は加齢が原因で、妊娠しにくくなるだけではなく、染色体異常が起こって先天性障害(ダウン症や自閉症など)を発症する可能性もでてきます。年を重ねれば重ねるほど、妊娠しにくくなり、50歳以上になって閉経すれば、自然妊娠は不可能です。不妊で高齢出産を望むなら、なるべく早く不妊治療に取りかかれるよう検討しましょう。

 

高齢で不妊治療を行う場合に知っておきたいこと

【不妊治療の金額】

不妊治療には多額のお金がかかりますから、上手に助成金を利用することを考えたいものです。お住まいの地域の自治体から助成金が出ていることもあるので、確認してみましょう。ただ、自治体の助成金の年齢制限は、初診時に34歳以下(東京都の例)など比較的に低めの制限になっていますので、注意が必要です。

 

また、ママが初診時に43歳未満なら、特定治療支援事業で、体外受精及び顕微授精の特定不妊治療の費用の一部を国で助成してくれます。平成25年の不妊治療の助成は148,659件でした。こちらの助成金を利用するには、医療機関が指定されていますので、厚生労働省HPで検索した病院で、診察を受けましょう。

不妊に悩む方への特定治療支援事業 指定医療機関一覧

 

【自分でできること】

卵子だけでなく、体や健康一般に通じることですが、適度な運動と質がよい十分な睡眠、バランスのよい食事を摂ることが最良の方法になります。

 

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